講師の窓口 進藤勇治

進藤勇治 しんどうゆうじ

産業評論家
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産業評論家、1951年生まれ。東大卒、工学博士。
愛媛県出身。
通商産業省で国際協力の行政ならびにエネルギー・環境問題の研究を行う。国費派遣によりマサチューセッツ工科大学客員研究員、滞在先はH. Kent Bowen教授(後にハーバード大学教授)の研究室。通産省国際研究協力企画官、東京大学特任教授等を歴任し、現在は進藤産業研究所 代表。企業の顧問やコンサルタント、講演、執筆等を行う。

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出身・ゆかり 愛媛県
オンライン対応
職業 専門家
出演形式 講演、トークショー、ウェビナー
講演ジャンル

主な講演テーマ

『高市首相の経済政策と日本産業』

1.成長と分配の両立
2.積極的な財政出動
3.経済安全保障の強化
4.デジタル・技術革新支援
5.金融政策との連携

『トランプ大統領の外交・経済政策と日本』

(1)トランプ大統領と共和党の基本政策
(2)トランプ大統領の経済・通商政策
(3)トランプ大統領の外交・防衛政策
(4)日本経済への影響と対策

『脱炭素経営の最新動向と取り組み方』

(1)温暖化対策、脱炭素経営とは
(2)脱炭素経営の動向
(3)脱炭素経営、企業の様々な取り組み
(4)省エネの推進と再エネの利用が2本柱
(5)脱炭素経営の進め方
(6)脱炭素経営の様々なメリット
(7)脱炭素とTCFD、SBT、RE100
(8)脱炭素経営、補助金等の活用法
(9)脱炭素経営で企業の発展

『激動する世界情勢と日本経済の展望 ー企業の対策ー』

1.ロシアのウクライナ侵攻
2.ハマスとイスラエルの新中東戦争
3.EUとG7によるロシア経済制裁
4.長引く中国の経済低迷
5.懸念される中国の台湾侵攻
6.米国主導の中国の半導体規制
7.高騰する原油等のエネルギー
8.資材・物価の高騰
9.長引く円高の見通し
10.激動する世界情勢と日本経済
11.企業のとるべき対策
12.激動時代を乗り越えて企業の発展を

『カーボンニュートラルと企業の取り組み』

1.カーボンニュートラルの動向
2.カーボンニュートラルの日本政府の取り組み
3.企業のチャレンジの好機
4.発電の脱炭素化、非電力部門の電化が2本柱
5.二酸化炭素の回収・処理技術(CCS)が要のシステム
6.成長が期待される14の産業分野
7.企業が取り組むべき様々な対策
8.省エネルギーの推進、再生可能エネルギーの利用
9.様々な補助金や助成金の活用法
10.カーボンニュートラルの推進で企業の一層の発展

『サーキュラーエコノミーの最新動向と企業の取り組み』

(1)サーキュラーエコノミーの意義
(2)サーキュラーエコノミーの動向
(3)企業においては、まずは3Rの推進から
(4)サーキュラーエコノミーで企業が取り組むべき事
(5)サーキュラーエコノミーの実施事例
(6)日本経済とサーキュラーエコノミー
(7)補助金や助成金の活用法
(8)サーキュラーエコノミーで企業の一層の発展を

『SDGsの最新動向と企業の取り組み』

1.国連が提唱するSDGsの意義
2.SDGsの17の分野別の目標と、169項目の達成基準
3.日本政府と自治体の積極的なSDGsの取組み
4.SDGsに積極的に取り組むメリット、取り組まないリスク
5.SDGsで企業価値の向上と企業利益の獲得
6.企業のSDGsの始め方、進め方
7.SDGsの分野別の企業の取り組み例
8.SDGsの国際動向と日本の大きな役割
9.SDGsビジネスと企業ブランディング
10.SDGsによる企業の発展

『省エネ・節電の対策と補助金の利用法』

(1)原油価格の動向と見通し
(2)電力、ガスの高騰と見通し
(3)省エネ・節電の基本対策
(4)オフィスの主エネ・節電の総合的対策方法
(5)工場の省エネ・節電の個別対策方法
(6)ZEH、ZEBの推進による節電・省エネ
(7)行政による省エネ・節電促進の施策
(8)様々な補助金、助成金の活用法
(9)省エネ・節電で企業の益々の発展

『再生可能エネルギーの最新動向と企業の取り組み』

1.再生可能エネルギーとは
2.太陽光発電、風力発電の特徴と展望
3.バイマスエネルギー、中小水力、地熱等の特徴と展望
4.再生可能エネルギーFIP制度について
5.行政の取り組みと産業界の動向
6.PPA(電力購入契約)制度について
7.日本の未来のエネルギー政策の展望
8.企業の取り組むべき課題とビジネスチャンス
9.地域社会の取り組みと課題
10.補助金等の活用法

『環境経営の最新動向と企業の取り組み』

(1)世界と日本の環境規制の動向
(2)世界に影響を及ぼすEUの環境指令と環境規則
(3)廃棄物処理と資源リサイクル、サーキュラーエコノミー
(4)環境経営認証制度
(5)脱炭素、循環経済等の取り組み
(6)省エネの推進と再エネの利用
(7)様々な補助金、助成金の活用法
(8)環境経営で、企業の一層の発展を

『日本農業の発展と期待される役割』

1.日本農業と国際動向
 1) 世界経済と比較優位
 2) 自由貿易の推進
 3) 日本の食料自給率
 4) 食の安全・安心   
2.日本農業の課題
 1) 農業経営と経費削減
 2) 農業への企業参入
 3) 日本農業と自由貿易
 4) 関税と直接支払い
3.日本農業の現状と展望
 1) 所得倍増政策
 2) 農産物輸出増進計画
 3) 世界の日本食ブーム
 4) 日本の農産物の輸出
4.日本の農産物輸出の展望と課題
 1) 輸出促進と海外ニーズ
 2) アジアの富裕層と日本の農産物
 3) 世界で通用するビッグブランド
 4) 日本農業の課題と展望

『プラスチック問題の最新動向』

1.様々なプラスチックの機能と用途
2.プラスチックの処理法とリサイクル法
3.マイクロプラスチックと海洋汚染問題
4.中国の廃プラスチック輸入停止問題
5.プラスチック問題の日本の取組み
6.プラスチック問題の国際動向
7.プラスチック問題の企業・団体の対策事例

『エネルギーの最新動向と日本経済の展望』

(1)国際エネルギー価格の現状と将来
(2)日本のエネルギー政策の動向
(3)転換期を迎えた再生可能エネルギー
(4)エネルギーのベストミックス
(5)進められるエネルギーの自由化
(6)エネルギーと日本経済の展望

『企業の防災対策とBCP』

1.地震はなぜ起きるか、異なる様々なメカニズム
2.企業の備え、地震データベースを正しく理解する
3.水害等の災害についても防災の正しい知識を
4.平常時からしっかり実施、災害に備えて企業がとるべき対策
5.もし被災したら、早期の復旧と事業再開の対処法、BCP (事業継続計画)

『原子力と日本のエネルギーの展望』

(1)日本のエネルギー政策
(2)エネルギー安全保障の考え方
(3)電源構成のベストミックス
(4)電力供給と日本の発展
(5)原子力の正しい理解で日本の未来を展望
(6)世界のエネルギー事情
(7)世界の原子力発電の現状と展望

『技術系社員・職員の総合力アップ研修』

1.最近のテーマ例は、
(1)激動する世界情勢と日本経済
(2)脱炭素の動向と企業の取り組み
(3)エネルギー高騰と企業の対策

2.研修のを通して、
(1)市場原理とコスト意識を持つ
(2)エネルギーの将来の姿を見通す眼力をっ持つ
(3)技術論をしっかりと持ち経済を考える力を持つ
(4)技術をベースに環境問題の本質を捉える
(5)国際社会の中で通用する常識を持つ
(6)時代の潮流を読み取る

経歴

1951年

愛媛県生まれ

1974年

東京大学工学部卒業

1976年

東京大学大学院修士課程修了、通商産業省入省

1984年

工学博士(東京大学)

1986年

マサチューセッツ工科大学客員研究員(国費派遣)

1995年

通商産業省 工業技術院 国際研究協力企画官

1996年

通商産業省退官
会社顧問、コンサルタント等

2008年

東京大学 特任教授

2010年

進藤産業研究所 代表

主な実績

テレビ
NHK BS

「学生チャンネル」(太陽熱発電について)

NHK Eテレ

「サイエンス」(水素エネルギー製造法について)

TBS

「オールスター感謝祭」

テレビ東京

「たけしのニッポンのミカタ」(新エネルギーに関して)、「NEWS FINE」(気候変動問題について)

テレビ朝日

「やじうまテレビ」(大学研究について)

フジテレビ

「ニュースな晩餐会」(エネルギー問題について)
「めざましテレビ」 

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