働き方改革は進んできたが、法的義務に合わせて単純に労働時間を減らすだけでは企業の競争力とならない。しかし、ビジネスプロセスイノベーションを起こせば、生産性のアップと労働時間を劇的に減らすことが可能だ。例えば、私自身が世界中に1000以上の拠点を持つ外資系企業に勤務しているとき、営業の仕事を1日1時間で終わらせ、トップクラスの成績を出した経験がある。さて、その方法は...

閉塞感あふれる今の日本に必要なのは、戦後まもなく米国に遥かに遅れた日本の宇宙開発を牽引した糸川英夫博士のイノベーションだ。日本の宇宙開発で生み出された「価値創造システム」はインフレ環境には必須の処方箋になる。

トヨタの5兆円を超える利益とはやぶさを生んだ国産ロケットは、日本オリジナルな「価値創造システム」が生み出していることはほとんど知られていない。2つの「価値創造システム」を比較することでその本質を明らかにすれば、多くの企業で応用することが可能だ。

グローバルビジネスは年々リスクが高まる一方だが、日本人が海外で安心し、安全に働くためのリスクマネジメントのポイントを紹介。このポイントを知れば安全配慮義務の観点からもリスク低減が可能となる。また、現在のグローバルビジネスの限界と対策についても事例とともに紹介。健康面からのリスク、セキュリティ面からのリスク、経営面からのリスク（エンタープライズリスクマネジメント）について、印象に残るよう数多くの事例をベースに紹介。

永続的な地域創生を成功させるために過去の地域創生の失敗事例を研究することは必須になる。成功には法則性はないが、失敗には法則性があるからだ。
(1)武者小路の新しき村、(2)山間部の岐阜県石徹白村、(3)海辺の久米島、(4)イスラエルのキブツ、(5)大分県の大山町の5つの地方創生を20の切り口から失敗を研究し比較することで、失敗の法則が浮かび上がってくる。失敗の法則が分かれば、後は成功する確率が高まるしかない。

自社内でイノベーションが生まれない。グローバルビジネスをどうやって行っていけばいいか分からない。日本企業のこれらの課題を見事に解決しているイスラエルから学ぶことは多い。そしてそれは、他の日本企業との決定的な差別化につながるのである。
私がイスラエルとのビジネスを行っていたのは第1次インティファーダの頃だった。世界中からイスラエルが批判されていたため、アライアンスはしやすく、ビジネス交渉がしやすい時期だった。
同じように今回のガザ戦争によって、大きなグローバルビジネスのチャンスが到来する。私のイスラエルとのビジネス経験からお話することは、そのときの失敗に対する対策も含まれている。